各都道府県サッカー協会の方針や活動内容を、「シニア」「第1種」「第2種」「第3種」「第4種」「キッズ」「女子」「フットサル」「ビーチサッカー」「審判委員会」「施設委員会（環境整備）」「技術委員会」「障がい者サッカー」の13テーマの下、紹介しています。全国各地でどのような活動が行われているのか、この機会にぜひご一読ください。

今回から4回にわたり、フットサルの取り組みをご紹介いたします。

※以下の寄稿記事は、JFAnews2015年11月情報号「REGIONAL NEWS」コーナーにも掲載されています。

フットサルの取り組み～山形県サッカー協会

奥山英幸 フットサル委員会副委員長
「現状と課題を克服し、魅力あるフットサルを目指す」

山形県では、各地区でフットサルの試合が盛んに行われています。同時にさまざまな課題が出てきていますが、それらを克服し、フットサルのさらなる発展に向けた活動を進めています。今回は、本県の主な取り組みを紹介します。

◯競技系大会の底上げ
本県の代表チームは地域大会などで十分な結果を出せず、予選で敗退するケースが多く見られます。いかにして上位大会の予選を突破し、全国大会で活躍できるかが課題の一つです。またリーグの加盟数を見ると、地域リーグが2チーム、県リーグが10チームでほぼ毎年横ばいとなっており、これらの数を増やすことも急務と考えています。まずは、各年代の県リーグおよびその下部リーグを整備し、日々切磋琢磨できる環境を提供することが大切です。

現在、少しずつではありますが、16歳以上を対象とする年代で競技志向の下部リーグが整いつつあります。競技志向の試合が増えれば増えるほど、チームの競技力や個人技術が向上し、さらなる成長が期待できます。今後も競技志向の試合に触れる機会を増やしていきたいと思います。

◯普及事業の拡充
「プレジデンツ・ミッション」（現：JFAミッション・普及施策の推進）のフットサル普及推進事業に沿って、小中学生や中学生以上の女性を対象とするフットサルリーグをはじめ、親子や4種チーム同士、チーム指導者など老若男女を対象とするコラボレーションフットサル大会などを行っています。スタート当初の参加者は350人程度でしたが、チーム登録の有無を問わないこともあり、昨年は約600人が参加しました。今後もこれらの事業を継続して実施し、誰もが気軽にボールを蹴られる環境づくりを推進していくことが重要だと考えています。

◯事業運営組織の強化
各事業を行うにあたり、多くの人が運営に携われることを念頭に置いて他委員会との連携を図っています。特に、本県在住で、国際審判員として多方面で活躍されている原田弘之氏の経験を参考にしながら、審判委員会との連携を強化し、各事業の運営の安定と選手育成、フットサルの環境向上に努め、山形県のフットサルを盛り上げていきたいと思います。