審判コミュニケーションシステム　無線局免許交付について JFA主催試合、Jリーグ公式戦にて同システムを導入へ

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日本サッカーの象徴としてより強く、世界に誇れる代表チームへ。

日本代表の大会・試合チケット販売情報

国内全国大会・試合

Jリーグを頂点としたピラミッド型のリーグ構造を形成し、各年代、各カテゴリーのチームが参加できる各種大会・リーグを整備しています。

各種国内全国大会・試合チケット販売情報

ルールを知ろう！

サッカー、フットサル、ビーチサッカーのルールのうち代表的なものをわかりやすく説明しています。

JFAサッカー文化創造拠点 blue-ing!

2023年12月23日、東京ドームシティ内に誕生するサッカーの新体験施設「JFAサッカー文化創造拠点 blue-ing!」。

日本サッカーミュージアム

日本サッカーの歴史資料を数多く収蔵・展示する施設で、日本を代表するサッカー専門ミュージアム。
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「Football for All サッカーを、もっとみんなのものへ。」誰もが生涯にわたり楽しめる、その環境づくりに取り組んでいます。

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審判

審判員は競技規則を理解し、試合はもちろん、研修会や講習会などで研さんを積んでいます。

指導者

各種養成制度、研修会、講習会のもと質の高い指導者の養成に取り組んでいます。

メディカル

選手のメディカルチェック、疾病や外傷・障害の予防と治療、現場での救急処置などスポーツ医学の教育と啓発を行います。

リスペクト・フェアプレー

リスペクトを「大切に思うこと」として、サッカーに関わるすべての人、ものを大切に思う精神を広く浸透させていきます。

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JFAクラウドファンディング

サッカーに関わるみんなの夢と挑戦が集まり、誰もが仲間になってその夢を応援することができます。

JFA DREAM FUND(基金)

「JFA2005年宣言」の実現に向けて、サッカーファミリーの夢を実現するための基金です。

JFA PARTNERSHIP PROJECT for DREAM

2050年、ワールドカップ優勝のために。
想いだけでは、優勝できない。強くなるための、道からつくる。
選手育成

世界のトップ10入りを標榜し「世界を基準とした強化策の推進」のもとに選手育成に取り組んでいます。

サステナビリティ活動
（アスパス！）

サッカー競技を統括する唯一の団体としての社会的責任をふまえ、サッカーを通じた様々な社会貢献活動を行っています。

国際交流・アジア協力事業

日本サッカーが培ってきたもの、世界に誇れるフェアでリスペクトに満ちたサッカー文化を、アジアに、世界に、そして未来に広げていきます。

日本サッカー協会

サッカーを通じて豊かなスポーツ文化を創造し、人々の心身の健全な発達と社会の発展に貢献する。

JFA PARTNERSHIP PROJECT for DREAM

2050年、ワールドカップ優勝のために。
想いだけでは、優勝できない。強くなるための、道からつくる。

JFA/Jリーグ協働事業

23歳以下の世代を中心としたポストユース世代の発掘・強化を目的とした施策を実施します。

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審判コミュニケーションシステム　無線局免許交付について JFA主催試合、Jリーグ公式戦にて同システムを導入へ

2014年07月14日

審判コミュニケーションシステム　無線局免許交付について JFA主催試合、Jリーグ公式戦にて同システムを導入へ

公益財団法人日本サッカー協会は、7月4日、審判コミュニケーションシステム使用のための陸上移動局の免許状を総務省、関東総合通信局より交付されました。
審判員がサッカー競技規則に記される任務の遂行に際し、審判員間コミュニケーションの一部を補完、円滑かつ的確な判定を確保するため審判コミュニケーションシステムを本協会主催の国際試合や天皇杯、Jリーグ（J1、J2）にて導入することになりますのでお知らせいたします。

審判コミュニケーションシステム

対象試合

JFA主催の国際試合、天皇杯（一部試合）
J１リーグ、ヤマザキナビスコカップ、J２リーグの全試合　等

運用事例

2006 FIFAワールドカップドイツ大会で初めて導入され、以降FIFA主催の国際大会、各大陸連盟主催大会において運用。また各国のリーグ戦でも導入が進んでいる。

上川徹審判委員長コメント

2006年に初めてFIFAワールドカップにて導入された審判コミュニケーションシステムを、今般、日本国内の競技会に本格的に導入できることとなりましたこと大変嬉しく思います。欧州はじめ諸国ではサッカーに限らず、審判員が的確な判定を下す上で様々なスポーツでも欠かせないツールの一つとなっており、今後、2019年にはラグビーワールドカップ、2020年にはオリンピック・パラリンピック競技大会をホストする日本でも大いに役立てられることと願っております。導入にあたり総務省、関東総合通信局はじめ関係者の皆様のご支援に対し、改めて御礼申し上げます。